社会人経験3年未満(第二新卒)で転職はできるのか?


社会人経験3年未満(第二新卒)の転職

学校を卒業してから1~3年程度で転職をする者を”第二新卒”と呼びますが、果たしてたった1~3年の社会人経験で転職をすることができるのか疑問に思うこともあるでしょう。

社会人経験1~3年程度では、まだ成長途上の段階にある者がほとんどで、経験もスキルも足りていないと言わざるを得ません。短期間で抜きん出た実績を出しているようなケースも中にはあるでしょうが、ほんの一部でしょう。

一方で転職市場には、経験・スキルを豊富に積んでいるキャリア層が数多くいるのです。まともに能力を比較されると勝ち目はありません。さらに、後ろを振り返れば、社会に夢や希望を抱くフレッシュな新卒就活生が控えています。

このように考えてみれば第二新卒の、社会人としての立ち位置は中途半端と言わざるを得ません。

それでは、”石の上にも三年”ということわざにもあるように、転職をしたくても最低3年間は耐えて、スキルが身につくまで待つべきなのでしょうか。

そんなことはありません。

確かに中途半端な立ち位置にいる第二新卒ですが、この中途半端さ故に、一定の採用ニーズもあるのです。もし社会人経験が短いからという理由で転職を思い留まっているのであれば、いま一度考えなおしてみてください。新しい環境に早い段階に移るメリットは多いはずですので、少なくとも”まだ早い”という理由で思い留まるのはもったいないです。

第二新卒の採用ニーズ

なぜ第二新卒に採用ニーズがあるのでしょうか?実力を重視するなら、もっと上の年齢層の者を、フレッシュさを重視するなら新卒を採用すべきなのではないでしょうか?

しかし、以下のように転職市場において第二新卒の採用ニーズは確かにあるのです。

特定の業界・職種に染まっていない

まだ社会人経験の浅い第二新卒は、突出した経験・スキルを持っていませんが、それは特定の業界・職種に染まっていないことも意味します。

人は年齢を重ねるごとに、勤めていた業界・職種のスキルが深まり、専門性も高まります。しかし、同時に柔軟性も失われていきます。

新しく人材を育てるのであれば、年齢が若い方が過去の経験に縛られないので、企業としてはメリットがあるのです。

社会人としての基礎能力が備わっている

若いほうがいいのであれば、第二新卒より新卒を採用した方が企業にとってメリットがあります。

しかし、第二新卒には新卒にない強みがあります。それは、社会人としてのビジネスマナーといった基礎的な能力を身につけていることです。

人材をゼロから育成するには、研修も必要になり、コストがかかります。ですが、既に社会人経験のある第二新卒に研修は不要です。必要だとしても、新卒と比べて簡易に済ませられます。

新卒と同様なフレッシュさもある程度残りつつ、新卒よりは即戦力として期待できる、という点に第二新卒の強みはあります。

新卒と採用条件は大きく異ならない

また、第二新卒は待遇の面でも、新卒と比べて大きく異ならないのも、企業にとって採用メリットになります。

企業の本音としては、即戦力人材を獲得したいであろうが、即戦力であればあるほど、待遇面を厚くしなければいけません。しかし、それほどのコストを割けない場合もあります。

そのような時に、第二新卒は”ちょうどいい”人材なのです。

新卒採用の補充的な役割

新卒採用を十分に行えていない企業というのは、世の中にかなり多くあります。

しかし、新卒を採用できずに若手が少なくなるのは、長期的には企業にとって死活問題となり得ます。そのため、新卒で採用できないのであれば、違う方法で若手を補充するしかないのです。

この新卒採用の補充としても第二新卒は採用ニーズがあるのです。

結論:社会人経験3年未満(第二新卒)でも転職はできる

以上の通り、社会人経験が3年未満の第二新卒にも採用ニーズはあり、転職が十分可能であることがわかるでしょう。

ただし、社会人経験が半年〜1年というように極端に短い場合は、転職理由を厳しく問われる可能性もあります。企業としても、短期で退職してしまうような人材をなるべく避けたいためです。

第二新卒は新卒ほどは育成に手間はかかりませんが、それでもキャリア層と比べると成長を待たなければいけない面があります。つまり、ポテンシャルを期待して採用しているわけですので、すぐに辞められてしまうと採用するメリットがなくなってしまいます。

そのため、第二新卒として転職活動を行うのであれば、退職理由の整理をし、短期間で転職を決心した理由を採用担当に納得させることが重要です。加えて、志望動機をアピールすることにより、志望する企業において長く活躍するつもりであることを伝える必要があります。

いずれにせよ、社会人経験が3年未満だからといって、”転職はまだ早い”と考えることはありません。転職市場において確かなニーズもありますので、臆することなく転職活動に臨んで問題ないでしょう。


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