企業研究で必ずチェックすべき10のポイント


1.企業研究で知りたいこと

1−1.自身の希望に合致する企業か

企業研究は、自身の希望に合致する企業か確認するために行う。

どのような企業なのかわからずに入社してしまっては、ミスマッチが起こる可能性が高い。入社してから入るべきではなかったと思っては、また転職する必要性が生じる。

1−2.企業において自身がどのような活躍をすることが出来るか

企業研究を行った結果、自身の希望に合致していると分かったしても、企業があなたを必要としているとは限らない。

そのため、志望する企業において自身がどのような活躍をすることが出来るか、企業研究を行うことによりイメージしておく必要がある。

2.企業研究でチェックする10のポイント

2-1.企業理念

企業研究を行う上で、必ず確認しておきたいポイントが企業理念。

企業理念は、企業が目指している姿・企業が大事にしている価値観を伝えるもの。そこには、企業が事業を行う上でのスタンスや方向性が示されている。

理念はコーポレートサイトで閲覧できることが多いが、書かれている内容が抽象的で、企業研究への役立て方が分からない方も多いだろう。だが、理念ほどその企業について雄弁に語ってくれる情報はない。

企業の事業内容や提供するサービス・ブランドは、時代によって変遷する可能性がある。だが、理念は企業の根幹を支えるからこそ、簡単には変わらない。だからこそ、その企業を知る上で一番大切なのである。

例えばGoogleの理念を見てみよう。

  1. ユーザーに焦点を絞れば、他のものはみな後からついてくる。
  2. 1つのことをとことん極めてうまくやるのが一番。
  3. 遅いより速いほうがいい。
  4. ウェブ上の民主主義は機能します。
  5. 情報を探したくなるのはパソコンの前にいるときだけではない。
  6. 悪事を働かなくてもお金は稼げる。
  7. 世の中にはまだまだ情報があふれている。
  8. 情報のニーズはすべての国境を越える。
  9. スーツがなくても真剣に仕事はできる。
  10. 「すばらしい」では足りない。

http://www.google.com/intl/ja_JP/about/company/philosophy/

Googleは検索エンジンで知られる企業だが、Googleの理念の中には検索エンジンに関する言及はない。具体性もない。

だが、考えてみればもはやGoogleは単なる検索エンジンの域を越えてサービスを提供している。「ユーザーに焦点を絞れば、他のものはみな後からついてくる。」と言っているように、ユーザーに焦点を絞ってサービス企画を行った結果だろう。

Googleの理念を見れば、どのようなサービスを企画提案しても認容されるような社風が感じられるだろう。そして、将来的にも検索エンジンに限らず様々なサービスを提供していくことが予想できるはずだ。

なぜなら、彼らは「検索エンジンを作る」ことにこだわっているのではなく、あくまで「ユーザーに焦点を絞る」ことにこだわっているからである。

このように、企業の理念を見れば、社風や将来性までも自ずと見えてくる。

2-2.代表取締役のメッセージ

企業研究を行う際は、代表取締役のメッセージも確認しておきたいところ。

代表取締役は企業理念の解釈者であり実行者でもある。創業社長の場合は、代表取締役の想いがそのまま企業理念とイコールである。

代表取締役が企業の経営方針を決定するため、企業の具体的な展望を知りたい時には、代表取締役のメッセージが有用となる。代表取締役のメッセージはコーポレートサイトに掲載されていたり、雑誌やウェブメディア等のインタビューで確認することができる。

ただし、代表取締役はあくまで一人の人間であるため、途中で替わる可能性もある。そういう意味では理念と比較して普遍性はないと言える。

理念が企業の長期的な方向性を示すものだとすると、代表取締役のメッセージは企業の中長期的な方針が示されるものである。

2−3.会社概要

企業の事実情報は会社概要で確認しよう。会社概要は企業のコーポレートサイトで確認することができ、一般的には以下の様な情報が掲載されている。

  • 社名
  • 設立年
  • 所在地
  • 代表電話
  • 従業員数
  • 資本金
  • 売上高
  • 事業内容
  • 拠点

会社概要は企業の規模や安定性をざっくりと計るのに適している。

設立からの年数が長ければ、事業を長期間持続してきた実績があり、安定性を評価できるだろう。ただし、安定企業だと思っていた企業が、買収されたり倒産していたりする事実からすると、あくまで参考情報として考えた方がいいだろう。

従業員数・拠点・売上高の情報は事業規模の目安になる。

また、若い企業であるにも関わらず資本金が多ければ、外部からの資金調達をしている可能性があり、成長性を外部から注目されている指標にもなるだろう。

会社概要からはあくまで企業の表面的な客観情報しか得られないが、会社概要の情報を基にさらに深掘りしていくこともできる。

2−4.事業内容:サービス・製品・ブランド

企業研究を行う際に、事業内容を確認しない方はいないだろう。

企業がどのようなサービス・製品・ブランドを提供しているのかを把握することにより、自身がその企業の中でどのような貢献・活躍をすることができるかイメージしやすくなるはずだ。

また、特定のサービス・製品で有名な企業でも、実は収益の柱は他の事業である場合もよく見られる。

例えばアマゾン・ドット・コムは、一般にはEC事業で広く知られているが、一方で収益性の面ではクラウド事業の「アマゾン・ウェブ・サービス」が会社を牽引している。

このように、企業の安定性を知るためにも、事業内容の確認は有用だ。

コーポレートサイトを中心に、パンフレットやメディアからの情報を参考にしよう。

2−5.社風

自身が働く可能性のある企業が、どのような社風なのか知っておきたいところ。

チャレンジングな取り組みが評価される職場なのか、伝統を守る保守的な職場なのか。ガツガツしているのか、ゆるい雰囲気なのか。自身が目指すべき方向性を考えた上では、社風の把握は外せない。

もし社風が合わなければ、仕事をしていても楽しめないだろう。

ただし、社風は実際に働いてみないと中々知ることはできない。理念を見れば、多少は雰囲気をつかめるかもしれないが、現実との差異は必ずあるはずだ。

そのため、出来るだけその企業で働いている人の生の声を聞くことをおすすめする。口コミサイトを活用したり、その企業で働いている友人・知人の意見を聞いてみよう。

また、社員と直接話すことのできる面接選考も、企業の社風を知る上で重要である。面接は、自身が企業を選考する場でもある。社員に聞きたいことは迷わずに質問しよう。

2−6.社内制度

休暇制度・昇給賞与制度などの各種制度も、企業において自身が望む働き方が可能であるかの指標となる。

自身のライフスタイルに合わせて柔軟な働き方をしたいのであれば、フレックスタイム制を導入している企業を探してもいいだろう。結婚して出産した後も長く働き続けたいと考えているのであれば、出産・育児休暇といった制度が完備されているか否かが転職をする上で重要な要素となる。

以上のように、社内制度は企業における「働きやすさ」と直結する。

社内制度はコーポレートサイトや求人サイトの求人情報内に詳細が記載されていることが多い。あらかじめ最低限必要だと考えている制度をピックアップしておこう。

2−7.勤務条件

給与・勤務場所・転勤の有無・勤務時間・休日休暇など、勤務条件が自身の希望と合わないと転職はできない。

転職エージェントを利用しても希望の勤務条件は必ず聞かれるし、求人情報サイトの基本的に希望の勤務条件を絞りながら求人を探すこととなる。

勤務条件は転職先を選定する上での、求職者側の「足切りライン」である。

もちろん、足切りラインを高く設定しすぎると、自身の実績に見合わない可能性もある。応募はタダなのだから、高条件求人にチャレンジするのは問題ないが、自身の経験実績を考えて現実的な勤務条件の求人も必ずチェックしておこう。

2−8.IR

IRは企業の現在の状況と将来の具体的な方針を確認できる情報である。

数字が多く、どのように見ていけばいいか分からないという方もいるだろう。だが、事業の売上比率や売上推移等を大まかに見るだけでも、伸びている事業分野や依存度の高い事業分野を確認することができる。

上場企業のコーポレートサイトであれば確実に確認することができるので、目を通しておこう。

2−9.CSR活動

近年はCSR活動に力を入れている企業が多い。

CSR活動は本質的に企業の自発的な社会に対する貢献活動である。利益を追求することだけではなく、社会に対する影響を自覚し責任を持ち、ステークホルダーの要求に応える活動である。

CSR活動を見れば、その企業の社会に対するスタンスを確認できる。社会に対してどのような影響を与えたいのか、と言ったことを確認できる。

環境への配慮、ダイバーシティの推進、貧困問題に対する助成など、具体的にどういった活動をしているか確認してみよう。

CSR活動は組織に余裕がなければ取り組むことが難しく、大企業でなければ中々取り組めない。だが、中小企業でも取り組んでいる場合もある。

その場合は、コーポレートサイトで確認することができるので、チェックしてみよう。

2−10.関連企業

企業研究の際には、関連企業についても把握しておこう。

巨大なグループ企業の場合は、全てを把握しきることは難しいかもしれないが、親会社くらいは確認しておくべきだろう。

3.まとめ:

業界研究・職種研究を真剣に行う方が多いのに対して、企業研究は後回しにされがちである。

だが、企業研究の方が重要であると考えている。入社する企業において自身がどのような活躍をすることができるか、企業研究を行うことで初めてイメージすることができる。

上記の10ポイントを特に確認しながら、企業研究を是非進めてみよう。


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